アジリティとは？ビジネスにおける重要性や向上のポイント、成功事例を紹介！

近年、ビジネスシーンでよく耳にするキーワードのひとつに、「アジリティ」があります。

しかし、
「ビジネスにおけるアジリティとは？」
「なぜアジリティが重要視されているの？」
「組織としてアジリティを高める方法は？」
といった疑問をお持ちの方もいらっしゃるのではないでしょうか。

本記事では、アジリティの意味や重要性、向上のポイントについてわかりやすく解説。アジリティ強化に有効なソリューションや事例も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

アジリティとは？

アジリティ（Agility）とは、日本語で「敏捷性」や「機敏さ」を意味する言葉です。

かつては主にスポーツなどの分野で用いられていましたが、近年ではビジネスシーンでも「アジリティ」が用いられる場面が増えつつあります。

経営や組織運営におけるアジリティとは、状況の変化に即座に対応できる敏捷性や柔軟性を意味します。たとえば、「意思決定のスピード」や「組織体制の柔軟性」が優れた企業を指して「アジリティが高い企業」と表現することがあります。

スピードやクイックネスとの違い

アジリティと混同しやすい言葉に、「スピード（Speed）」や「クイックネス（Quickness）」があります。

スピードとは「速度の速さ」のことであり、クイックネスとは「物事に対して反応して動き出す速さ」を意味します。つまり、どちらも「速度」にフォーカスした言葉だと言えます。

一方、アジリティは「速度の速さ」だけではなく、「状況に応じて柔軟な判断を下して行動を起こす」という意味合いも含まれます。言い換えれば、アジリティには「対応力」や「適応性」といった意味合いが含まれる点が、スピードやクイックネスとの違いと言えるでしょう。

アジャイルとの違い

アジリティとよく似た言葉に、「アジャイル（Agile）」があります。

アジリティが「敏捷性」や「機敏さ」を意味する名詞であるのに対し、アジャイルは「素早い」「機敏な」といった意味を持つ形容詞です。

短いスパンでPDCAを回しながらソフトウェアなどの開発を行う手法を「アジャイル開発」と読んだり、状況の変化に対して柔軟かつ素早く対応可能な組織構造を指して「アジャイル組織」と呼んだりすることもあります。

アジリティの重要性が高まる背景

次に、ビジネスにおいてアジリティの重要性が高まっている背景について確認していきましょう。

デジタル化の進展

アジリティの重要性が高まっている要因のひとつに、デジタル化の急速な進展を挙げることができます。

近年、さまざまなITシステム・ツールが登場したことで、あらゆる業界でデジタル化が進んでいます。そうしたなか、企業が収集・活用できるデータは量・種類ともに膨大に増えており、企業にはデータに基づくスピーディーかつ精緻な意思決定が求められています。

また、デジタル化の進展に伴い各業界でDXが活発化しており、市場における競争は激化しています。デジタル技術を活用した新たなサービスの台頭も著しく、今まで以上にビジネスのスピード感が重要になりつつあります。そうしたなか、市場における競争力を高め、ビジネスの中長期的な成長を目指していくためには、アジリティの強化が必要不可欠だといえるでしょう。

「VUCA時代」の到来

デジタル化の進展とも関連しますが、「VUCA時代」の到来もアジリティの重要性が高まる要因のひとつです。

「VUCA」とは、「Volatility（変動性）」「Uncertainty（不確実性）」「Complexity（複雑性）」「Ambiguity（曖昧性）」という4つの言葉の頭文字を取った造語であり、「変化が激しく将来の予測が困難な状況」を意味します。

先述したデジタル技術の急速な発展に加え、自然環境の変化や頻発する災害、感染症の世界的流行によるパンデミック、消費者行動の変容など、我々を取り巻く状況が目まぐるしく変化する現代は「VUCA時代」と呼ばれています。

そして「VUCA時代」においては、変化する状況に即座に対応するためのアジリティが重要であることは言うまでもないでしょう。

アジリティを高めることのメリット

アジリティを高めていくことで、企業にとってどのようなメリットが期待できるのでしょうか。

競争力や生産性の強化

アジリティを高めることで、市場における競争力や組織全体の生産性を高めていくことが可能です。

日頃からアジリティの強化に取り組み、市場や消費者行動、社会情勢などの変化を速やかに察知して状況に応じた意思決定を行える体制を整えていれば、市場における優位性を確保することにつながり、自ずと競争力が高まります。

また、従業員一人ひとりのアジリティが高まれば、日々の業務が効率化したり、無駄や非効率なプロセスの改善が促進され、結果として組織全体の生産性向上にもつながるでしょう。

BCPの観点でも有効

アジリティを高めることは、BCP（事業継続計画）の観点でも有効です。

先述した通り、VUCA時代とも呼ばれる現代、ある日突然、事業継続を脅かす状況に直面する可能性は否定できません。たとえば、新型コロナウイルス感染症の世界的流行拡大によるパンデミックにより、多くの企業が打撃を受けたことは記憶に新しいはずです。

アジリティを高めることで、そのような不測の事態に直面した際でもスピーディーに意思決定を下すことができ、状況に応じた対策を速やかに実行することができるでしょう。

アジリティが高い組織や人の特徴

では、アジリティが高い組織や人には、具体的にどのような特徴があるのでしょうか。

アジリティが高い組織の特徴

アジリティが高い組織でよく見られる特徴としては、以下のようなものがあります。

アジリティが高い人の特徴

アジリティが高い人に共通する特徴として、以下のような点が挙げられます。

アジリティ向上のポイント

アジリティを高めていくうえで大切なポイントとして、以下の5点をご紹介します。

では各ポイントについて詳しく確認していきましょう。

裁量権の明確化

アジリティを高めていくためには、裁量権を明確化することが必要不可欠です。

多くの組織では、職務権限規程を策定し、各職位における決定権限の範囲を設定しています。しかし、職務権限規程が策定されていない場合や、規定自体は存在するものの周知されていなかったり形骸化していたりする場合、「誰にどこまで裁量権が認められているのか」が曖昧になってしまいます。その結果、意思決定を行うのに必要以上に多くの時間を要してしまったり、然るべき承認を経ずに意思決定が行われたりといったリスクが高まります。

反対に、職務権限規程によって裁量権を明確化し、組織全体で周知・徹底することにより、大小さまざまな事案に対してスムーズに意思決定を行うことが可能になるでしょう。

経営理念・ビジョンの周知

アジリティを高めるには、経営理念・ビジョンを周知し、組織全体に浸透させることも重要です。

経営理念・ビジョンは組織全体で共有する指針だと言えます。どんなに即座に意思決定を行うことができても、その判断が経営理念やビジョンに基づかなければ、一貫性のある組織運営は困難だと言えます。

経営理念・ビジョンを周知・浸透させることで、各従業員の判断基準が統一され、一貫性がありスムーズな意思決定が可能になるでしょう。

業務プロセスの評価・改善

アジリティを高めるには、既存の業務プロセスの評価・改善が必要です。

意思決定の一連のプロセスのなかでボトルネックになっている工程はないか、継続的に評価・改善を繰り返すことで、無駄のないスムーズな意思決定が可能になります。

そして、業務プロセスの評価・改善を行うために重要になるのが、業務プロセスの可視化です。既存業務の棚卸しを行い、フローチャートなどを活用して一連の業務プロセスを可視化することで、ボトルネックの特定や改善に着手しやすくなるでしょう。

スキルアップを促す環境整備

組織としてのアジリティを高めていくには、従業員一人ひとりが主体的にさまざまな問題を解決する能力を培う必要があり、そのためにはスキルや知識の習得が欠かせません。

そのため、組織として従業員のスキルアップを促す環境を整えていくことも大切だと言えます。たとえば、リスキリングを支援する制度を設けるのも一策です。リスキリングとは「新たな業種・職種に順応するため、あるいは現在の業種・職種の変化に対応するためにスキル・ノウハウを習得する／させる取り組み」のことで、VUCA時代の人材戦略で重要視されています。

ITシステム・ツールの活用

アジリティ向上を図る上では、ITシステム・ツールを活用して意思決定プロセスを電子化・自動化していく取り組みも必要です。

各種申請や稟議といった意思決定プロセスにおいて、ITシステム・ツールを利用していない場合、Excelや紙を使った申請・決裁が一般的です。しかし、このような意思決定プロセスでは、Excelで作成した書類を印刷して手渡しで回覧を行い、ハンコで押印、といった具合に非効率な作業が数多く発生してしまいます。また、承認者・決裁者がオフィスに不在の場合や、拠点をまたがる承認が必要な場合などは、さらに多くの時間を要してしまうでしょう。

ITシステム・ツールを活用して意思決定プロセスを電子化することで、紙やExcelによる非効率な作業を削減することができ、各種業務システムと連携することで定型作業の自動化も推進することが可能になるでしょう。

アジリティ強化にワークフローシステム

アジリティの重要性や向上のポイントについて解説してきましたが、具体的に何から着手するべきか迷ってしまうケースもあるのではないでしょうか。

そのような場合、ワークフローシステムの導入から始めてみることをおすすめします。

ワークフローシステムとは、社内で行われている各種申請・稟議といった手続きを電子化するシステムのことで、アジリティ強化に高い効果を発揮します。

次は、ワークフローシステムがアジリティ強化に役立つ理由を見ていきましょう。

意思決定スピードの向上

ワークフローシステムを導入・活用することで、意思決定スピードを速めることが可能です。

組織においては、何かしらの意思決定を行う際、関係者による承認を経て最終的な決裁に至ることが一般的です。先述の通り、このプロセスを紙の申請書・稟議書と押印で行っている場合、決裁までに多くの時間を要してしまい、意思決定に遅れが生じてしまうケースが珍しくありません。

ワークフローシステムであれば、申請・起案から回覧、関係者による承認および決裁までの一連のプロセスをデバイス上で完結することが可能です。印刷・回覧といった非効率な作業や、承認者不在による押印待ちや拠点間での文書の移動といったタイムロスを削減することができ、意思決定の迅速化につなげることができるでしょう。

ナレッジの有効活用

アジリティを高めていく上では、ただ単に意思決定のスピードを速めるだけではなく、状況に応じた適切な判断が求められます。

ワークフローシステムは、社内のナレッジを活用した意思決定をサポートします。たとえば、ワークフローシステムには申請・起案内容に対するコメント機能が備わっている製品があります。コメント機能を活用することで、承認・決裁の過程で起案内容がブラッシュアップされ、関係者のナレッジを結集した意思決定につなげることができるでしょう。

また、ワークフローシステムで過去に処理された申請・稟議のデータはシステム上に保存され、必要に応じて検索したり参照したりすることが容易です。さらに、システム連携により各種システム・ツールに分散していたデータを集約することが可能です。これにより、データのサイロ化を防ぎつつ、多彩なデータに基づく精緻な意思決定につなげることができるでしょう。

柔軟な働き方への対応

柔軟な働き方に対応できる点も、ワークフローシステムのメリットだと言えます。

先述した通り、紙ベースの意思決定プロセスにおいては、時間や場所による制約が少なくありません。書面の印刷や手渡しによる回覧、押印による承認・決裁、決裁完了後の文書の管理など、オフィスにいなければ完結できない作業が多く存在します。

一方、ワークフローシステムであれば、オフィスにいなくてもノートPCやタブレット、スマートフォンなどのデバイスで意思決定に関わる一連のプロセスを完結できるため、テレワークを始めとした柔軟な働き方にも対応することが可能です。そして、時間や場所の制約が解消されることで、変化に強い組織基盤を構築することができるでしょう。

ワークフローシステムでアジリティを高めた企業事例

最後に、ワークフローシステムを活用してアジリティ強化を実現した企業事例を見ていきましょう。

ここでは、シリーズ累計4,500社以上の導入実績を誇るワークフローシステム「X-point Cloud」と「AgileWorks」の導入企業のなかから、アジリティ強化につながった事例をご紹介します。

ペーパーレス化と業務効率化により組織全体の運営スピードが向上（京都女子学園）

京都府で幼稚園から大学・大学院までの一貫教育校を運営する学校法人京都女子学園は、「X-point Cloud」の導入により組織内に根強く残っていた紙文化・押印文化からの脱却を果たしました。

「X-point Cloud」の導入以前、同法人には紙文化が根強く残っており、稟議書も紙ベースで運用されていました。同法人では、物品購入や人事関係の報告といった軽微な申請から巨額の予算を要する建設工事の申請まで、あらゆる意思決定を稟議書で行っており、稟議書はいわば「組織運営の要」とも言える重要な役割を担っています。

しかし、紙による稟議書の運用は承認までに20日ほどの期間を要するなど意思決定の遅滞を招く原因となっており、書類の印刷や保管にも多大な労力が費やされていました。

この状況を危惧した同法人は、ワークフローシステムの導入を決断。複数製品を比較検討しら結果、紙のイメージを再現することができ、電子印鑑機能も備えていることから、紙に慣れ親しんだ教職員の抵抗感を軽減できると考え、「X-point Cloud」の導入を決めました。

すでに利用していたグループウェア「サイボウズGaroon」や認証システム「CloudGate UNO」との連携を行いつつ「X-point Cloud」の導入に取り組み、各種申請書のペーパーレス化を着実に進めていきました。

現在、同法人では約150名の教職員が「X-point Cloud」を利用しており、「組織運営の要」であった稟議書をはじめ、幅広い業務のペーパーレス化および業務効率化を実現。稟議書の申請に要する時間は従来の半分程度まで短縮され、20日ほどかかっていた承認期間も最短3日ほどで決裁することが可能になり、組織全体の運営スピード向上に効果を実感しています。

意思決定の遅延を解消し、迅速な戦略実行が可能に（グリーンズ）

三重県を中心に全国でホテル・レストラン事業を展開する株式会社グリーンズは、経費節減や意思決定の迅速化を図り「X-point」を導入しました。

ビジネスホテルを中心としたオリジナルブランドの店舗運営と、グローバルホテルブランドのフランチャイズ運営を手掛ける同社。この2ブランドは各種申請の承認経路が異なり、「X-point」の導入以前はこれらの申請業務を紙ベースで運用していました。しかし、紙ベースによる申請業務は紙帳票の増大を招いており、週3回の社内便をはじめとした人件費・配送費といったコストに加え、意思決定の遅延が大きな課題に。シーズンごとに需要が変動するホテル事業においては、迅速な意思決定と戦略実行が業績を大きく左右することもあり、同社では紙帳票の課題を解消する方法を模索していました。

そうしたなか、当時利用していたイントラネットのワークフロー機能で一部申請書を電子化したことをきっかけに、社内でも申請業務の電子化に対する気運が上昇。専用のワークフローシステム導入に向けて動き出すこととなりました。

製品選定の結果、複雑な承認経路にも柔軟に対応することができる点を評価し、「X-point」の導入を決定。導入プロジェクトの発足から約半年で「X-point」の運用を開始し、その後も関連書類機能なども活用しつつ着実に申請書の電子化を推進していきました。

導入から10年ほど経過した現在、同社では約180種類の申請書を「X-point」で運用しており、年間申請数は約80,000件にも上ります。週3回運用していた社内便は月3回の運用まで削減され、人件費や配送費といった経費の大幅削減を達成。

さらに、従来は1週間以上を要していた遠隔拠点からの申請も即日承認が可能になり、意思決定の迅速化も実現しました。変動する需要や競合他社の動きをタイムリーにとらえ、スピーディーに戦略を実行することができる体制を整えることに成功しました。

意思決定の迅速化と生産性向上に寄与（WorkVision）

芙蓉総合リースグループの一角としてシステムインテグレーション事業を展開する株式会社WorkVisionは、「AgileWorks」の導入により申請業務をペーパーレス化し、意思決定の迅速化を実現しました。

同社では従来、社内のほぼすべての申請業務をExcelと紙の帳票で運用しており、申請から承認、保管に多くの工数を費やしていました。また、同社では全国9か所に拠点を展開しているため紙帳票の移動に時間を要し、意思決定の遅延が発生している点も課題となっていました。

そこで同社は申請業務の電子化を図りワークフローシステムの導入を決断。「最低限の開発工数」や「外部システムとの連携」、「投資対効果」などを基準に製品選定を行った結果、すべての要件を満たす「AgileWorks」の導入に至りました。

優先度の高い申請業務から順に移行を進め、3か月という短期間で運用を開始。その後も電子化を推進し、着実にペーパーレス化を進めていきました。

現在、同社では約120の部署、500名以上の従業員に「AgileWorks」が利用されており、電子化した申請帳票数や約120種類にも上ります。申請業務に要する時間が大幅削減され、約6割の申請が1日以内に承認されるなど、意思決定の迅速化を達成しました。また、各種システムと「AgileWorks」を連携したことで、システム間で発生する間接業務の自動化やマスタメンテナンスの効率化なども実現し、同社の生産性向上に寄与しています。

さらに同社では、「AgileWorks」を中心としたDXソリューションの構築に向けて開発を進めています。

これが実現すれば申請業務を起点としたバックオフィス業務のDXが可能になり、将来的にはDXソリューションとして提供することも構想しています。

時間や場所に捉われない申請承認業務が実現し、組織の意思決定を迅速化（トプコン）

「医（ヘルスケア）・食（農業）・住（建設）」の分野でDXを推進する株式会社トプコンは、「AgileWorks」の導入により時間や場所にとらわれない申請承認業務を実現し、組織の意思決定を迅速化しました。

世界29の国と地域に拠点を有する同社では従来、ITインフラや業務システムが国・地域ごとに異なり、情報共有や意思決定に遅れが生じることが課題となっていました。そうしたなか、「いつでも・どこでも・どんなデバイスでも」を合言葉として各国共通で利用可能なIT基盤の構築を目指す「A-Cubeプロジェクト」を発足。その一環として、当時利用していたワークフローシステムの刷新に着手することとなりました。

当時利用していた旧ワークフローシステムは、スマートフォンなどのマルチデバイスに未対応で意思決定の停滞を招く原因となっていたほか、開発・保守にかかる工数や負担が課題となっていました。

ワークフローシステムの選定を開始した同社は複数製品の比較を実施。属人化の解消に効果が期待できる直感的なUIや、組織改編時に役立つ「先付けメンテナンス機能」を有している点などを評価し、「AgileWorks」の導入を決めました。

社内ポータルサイトとの連携なども実施しつつ導入を進め、約6か月で導入プロジェクトを完了。現在ではグループ9社に「AgileWorks」を展開し、約300部署、1900名に利用されており、幅広い業務に活用されています。

また、マルチデバイス対応を実現したことで意思決定が迅速化し、組織運営の大幅な円滑化を達成しました。

従業員の業務効率化にも効果が表れており、たとえば経費精算においては月間143時間の業務削減効果が生まれています。また、従来は約40時間を費やしていた開発工数も8時間程度まで短縮され、開発業務の属人化解消にも効果を実感されています。

まとめ

今回は、ビジネスシーンで重要性が増してきているアジリティについて解説しました。

ビジネスを取り巻く状況が目まぐるしく変化する昨今、アジリティの強化は業種・業界を問わずあらゆる企業にとって大切だと言えます。

そして、アジリティの向上に有効なソリューションのひとつが、ワークフローシステムです。組織全体でアジリティを高めていきたいと考えているのであれば、今回ご紹介した情報も参考にワークフローシステムの導入・活用を検討してみてはいかがでしょうか。