DX人材の育成に役立つ「リスキリング」とは？意味や推進のポイントを解説！

DX時代の人材戦略における重要なキーワードとして、「リスキリング」が注目を集めています。

しかし一方で、
「リスキリングとは？」
「リスキリングを行うメリットは？」
「リスキリングを推進する手順やポイントは？」
といった疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

この記事では、リスキリングの意味やメリット、リスキリングを推進するポイントについて紹介します。

DXを牽引する人材の育成に課題を感じている企業や、リスキリングの推進を検討している企業は、ぜひ参考にしてみてください。

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DX人材の育成に役立つ「リスキリング」とは？

まずは基礎知識として、リスキリングの意味や注目を集める背景、類似用語との違いについて確認していきましょう。

リスキリングとは？

リスキリング（Reskilling／Re-Skilling）とは、新たな業種・職種に順応するため、あるいは現在の業種・職種の変化に対応するためにスキル・ノウハウを習得する／させる取り組みを指します。

経済産業省主催で2021年2月26日に行われた「第2回 デジタル時代の人材政策に関する検討会」において、同検討会の構成員である石原直子委員（リクルートワークス研究所 人事研究センター長／主幹研究員）はリスキリングの定義として以下を紹介しました。

技術革新やビジネスモデルの変化が激しいDX時代、リスキリングは人材戦略における重要なキーワードとなっています。

リスキリングが注目を集める理由

リスキリングが注目を集めている背景について、もう少し詳しく確認していきましょう。

リスキリングが大きな注目を集めたきっかけの出来事として、2020年の世界経済フォーラム年次総会、いわゆるダボス会議が挙げられます。

このダボス会議のなかで、「第4次産業革命によって数年で8,000万件の仕事が消失し、新たに9,700万件の仕事が生まれる」という予測が示されたとともに、2030年までに全世界の10億人に対して、より良質な教育やスキル、仕事を提供する「リスキル革命／リスキリング革命（Reskilling Revolution）」が発表されました。

日本国内においては、岸田文雄総理が2022年10月の臨時国会における所信表明演説にて、リスキリングの支援に今後5年間で1兆円の予算を投じる方針を発表したことで話題を集めました。

このように、リスキリングの取り組みは国内外で注目を集める重要課題となっているのです。

リスキリングの類似用語

リスキリングと混同されがちなキーワードに以下3つがあります。

それぞれ意味や違いを確認していきましょう。

アップスキリングとの違い

アップスキリング（Upskilling／Up-Skilling）とは、「今あるスキルを高めていく」や「現在のキャリアの延長線上にあるスキルを習得する」ことを指します。

そのため、「変化に対応するために新たなスキルを習得する」という性質が強いリスキリングとは異なる意味合いで用いられます。

リカレント教育との違い

リカレント教育とは、学びと仕事を交互に繰り返しながらスキルを身に着けていくことを指します。

リカレント教育は「仕事の場から離れて学習し、再び仕事に就く」というケースが一般的ですが、リスキリングは「仕事と並行しながら必要なスキルを習得する」という点が大きな違いと言えます。

OJTとの違い

OJT（On the Job Training）とは、職場の上司・先輩などが部下・後輩に対して行う教育手法で、実際の業務を通じて指導を実施します。

OJTは「既存の業務で必要なスキルを、実務を通じて習得する」のが特徴ですが、リスキリングは「新たな業務・ビジネスモデルのために必要なスキルを習得する」という点が違いと言えます。

企業がリスキリングを推進するメリット

企業がリスキリングを推進することで、主に以下のようなメリットが期待できます。

次は、企業がリスキリングを推進するメリットについて確認していきましょう。

DX人材不足への対応

企業がリスキリングを推進する最大のメリットとして、DX人材不足への対応が挙げられるでしょう。

少子高齢化による労働力不足の深刻化、そしてDXの必要性が急速に高まっていることを背景に、DX人材の獲得は非常にハードルが高くなっています。

そうしたなか、組織全体でリスキリングに取り組み、社内でDX人材を育成できるようになることは、企業にとって大きな強みとなるでしょう。

採用コストの削減

ITに精通するDX人材が不足しているなか、自社が求めるスキルを有する人材を新たに採用するのは容易ではなく、採用コストの負担も大きくなります。

リスキリングによって社内でDX推進に必要なスキルや知識を持つ人材を育成することができれば、採用コストの削減につなげることができるでしょう。

また、リスキリングの取り組みを進めて学習プログラムやコンテンツの質が高まることで、教育コストも抑えることができるかもしれません。

業務効率化・イノベーションの創出

リスキリングは新たな業務・ビジネスモデルのためにスキルを習得することが主目的ですが、習得したスキルが既存業務の効率化に役立つ可能性も大いにあります。

また、従業員が新たな知識・スキルを習得することで、これまでにはなかったビジネスモデルや商品・サービスのアイデアが生まれ、イノベーションを創出するきっかけとなるかもしれません。

企業文化の継承

これまでに醸成してきた社風や価値観、行動規範といった企業文化を継承できる点も、リスキリングのメリットと言えます。

リスキリングは企業文化を理解した従業員にスキルを習得させることができるため、社外から都度必要な人材を取り入れる必要がありません。

新たな価値観・文化を持った人材を取り入れることも時には必要ですが、企業文化を保ちつつ自社を取り巻く状況の変化に対応していけるという点はリスキリングの利点でしょう。

リスキリング推進の基本ステップ

次は、リスキリングを推進する際の基本となる3ステップをご紹介します。

自社にとって必要なスキルを明確化する

リスキリングの最初のステップは、自社にとって必要なスキルを明確化することです。

「デジタル技術を活用して何を実現したいのか」という戦略に基づき、自社にとって必要となるスキルを洗い出します。

そのうえで、現在従業員が保有しているスキルの棚卸を行い、必要なスキルと現有スキルのギャップ、つまり社内で不足しているスキルを明確化します。

この際、スキルデータベースやスキルマップなどを活用することで、スキルギャップを可視化することが可能です。

リスキリングのプログラムを作成する

社内で不足しているスキルが明確化したら、そのスキルを習得するためのプログラムを作成していきます。

社内勉強会や研修会のような形式で行うのか、それともeラーニング（e-Learning）形式で学べる動画やテキスト、テストなどのコンテンツを用意するのかなど、どのようにリスキリングを行うのかを決定します。

また、リスキリングの対象者は全員もしくは一部なのか、対象者に対してインセンティブは設けるのかなど、制度面も整えていく必要があります。

習得したスキルの活用・実践

リスキリングは人材育成の手段であって目的ではありません。

リスキリングを通じて習得したスキルを、実際の業務やプロジェクトで活用・実践する場を設けることが大切です。

また、活用・実践した結果を検証したり、リスキリングのプログラムに対するフィードバックを収集し、継続的にリスキリングの質を改善していくことが重要です。

リスキリング推進のポイントと注意点

次に、リスキリングを組織的に推進していくためのポイント・注意点を確認していきましょう。

全社的な協力体制を整える

リスキリングは既存の業務と並行して実施する必要があるため、既存業務の効率化を図るとともに、受講者の所属部署や関係者の理解・協力を得ることが欠かせません。

リスキリングの必要性について事前説明を行い、全社的な協力体制を整えましょう。

従業員が主体的に取り組める仕組みづくり

リスキリングの効果を高めるためには、企業が制度や教育プログラムを用意するだけでなく、従業員が主体性をもって取り組むことが大切です。

リスキリングに取り組む従業員にインセンティブを設ける、一部の従業員をリスキリングの対象者とする場合には希望者を募る公募制を採用するなど、従業員が意欲的に取り組めるような仕組みを整えましょう。

外部コンテンツ・プラットフォームの活用

学習用のテキスト・動画などのコンテンツやカリキュラムは、必ずしも社内で作成・提供しなければならないわけではありません。

デジタル領域の学習コンテンツ・プラットフォームを提供している企業は国内外に数多く存在します。

自社が必要としているスキルに応じて適切な外部コンテンツ・プラットフォームを利用することで、コストと時間を節約しつつ良質なリスキリングを行うことができるでしょう。

ノーコードのシステム・ツール利用も一策

リスキリングを推進するとともに、ノーコードのシステム・ツールを活用した業務のデジタル化を進めるのもおすすめです。

ノーコードシステム（ツール）とは、ソースコードを記述することなく構築・開発可能なサービスで、プログラミングなどの専門知識を必要としないのが特徴です。

DX人材の育成は短期間で効果を得られるものではなく、長期的かつ継続的にリスキリングに取り組む必要があります。

ノーコードシステムを活用することで、従業員がDX推進に必要な知識・スキルを獲得している間も業務のデジタル化を進めることができます。

また、リスキリングで一定の成果が出た後、知識・スキルがある従業員もそうでない従業員も、ノーコードツールであれば有効に活用していくことができるでしょう。

リスキリングの推進にワークフローシステムを活用！

次は、リスキリングの推進に役立つソリューションとして、ワークフローシステムを紹介します。

ワークフローシステムとは、稟議や申請などの社内手続きを電子化するシステムのことで、社内DXの一環として多くの企業に導入されています。

ノーコードのワークフローシステムも存在するため、現状ではITに関する知識・スキルを持つ人材がいないという場合でも、スムーズに導入・運用することが可能です。

では、リスキリングを推進する際にワークフローシステムが役立つ理由を見ていきましょう。

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業務プロセスの可視化

ワークフローシステムを導入する際は、既存の業務を棚卸して一連の工程を洗い出すだけでなく、「どの工程で」「誰が」「何をするのか」といった情報を整理することになります。

そのため、DXを推進する上で解消すべきボトルネックや必要なスキルの発見につなげることが可能です。

また、ワークフローシステム上で整理した業務プロセスが可視化されるため、継続的に業務課題を検証・改善していく基盤を整えられるのもポイントと言えます。

既存業務の効率化・工数削減

ワークフローシステムの導入は、既存業務の効率化・工数削減に効果を発揮します。

リスキリングは既存業務と並行しつつ新たなスキルを習得していく必要があるため、既存業務の負荷が大きいとスキル習得の時間を確保することが難しくなります。

ワークフローシステムを活用することで申請・稟議などの手続きが効率化され、従来の申請や承認で発生していた作業工数を削減することができます。

既存業務の負荷が削減されれば、スキル習得に取り組む余裕が生まれ、リスキリングの成果を高めることができるでしょう。

コストの削減

ワークフローシステムを導入することで、コストの削減にもつながります。

ワークフローシステムで申請・稟議を電子化すれば、紙代やインク代といった印刷コストはもちろん、拠点間での書面のやり取りで発生する郵送コストが不要になります。

また、先述した業務効率化・工数削減によって人的コストの節約にもつなげることも可能です。

こうして削減したコストを、リスキリングのためのコンテンツや設備への投資、あるいはリスキリング対象者へのインセンティブなどに充てることで、リスキリングの効率や質を高めていくことができるでしょう。

まとめ

今回は、DX時代の人材育成戦略として注目を集めるリスキリングについて紹介しました。

DXの必要性が年々高まるなか、DX推進を牽引する人材の育成は企業にとって重要な課題となるでしょう。

そうしたなか、リスキリングの推進はDX人材の育成に向けた効果的な取り組みとなります。

今回ご紹介した情報も参考に、リスキリングの推進、そしてワークフローシステムの活用を検討してみてはいかがでしょうか。